ビジネスモデル
デジタルの総合病院として、全国の訪問拠点・店舗・コールセンター・キッティングでサポートを提供
B to C
お困りのお客さまへ直接サービスを提供
B to B to C
大手メーカー等（※1）と提携し、お困りのお客さまへサービスを提供
B to B
情報システム部等ITリテラシーの高いスタッフが不在でお困りの企業さまへサービスを提供
B to B to B
大手SIer等（※2）と提携し、学校や飲食店・商業施設でのITインフラ保守・サポート等を担当
※1 （一部抜粋）NECパーソナルコンピュータ株式会社、積水ハウス株式会社、ヤマトホームコンビニエンス株式会社、ロジテック株式会社、株式会社ダスキン、トレンドマイクロ株式会社、株式会社ヨドバシカメラ、株式会社 U-NEXT、富士通コミュニケーションサービス株式会社、楽天証券株式会社、KDDI株式会社、伊藤忠アーバンコミュニティ株式会社 など
※2 （一部抜粋）NECネッツエスアイ株式会社、イワボウ情報システム株式会社、CTCエスピー株式会社、株式会社 USEN ICT Solutions など
困ったときは日本ＰＣサービス！
と言われるような、新たな文化創りへの挑戦
日本ＰＣサービスグループでは、DX化が進む一方で生まれるデジタルデバイド（情報格差）を
「技術を持った人」が提供するサービスによって解消し、１人ひとりがスマートライフを送れるようにしています。
お困りのお客さまをすぐにサポートできるよう、全国へ積極的な店舗拡大をグループ全体で進め業界シェアを高めていきます。
当社グループを取り巻く環境
モバイル端末の利用率は96.8%（※1）、ネット利用率は86.2%（※2）を記録し、
デジタル機器・情報通信ネットワークは「電気・ガス・水道」と共に重要な生活インフラになっています。
また、DXサポートニーズ増加に伴い対応範囲をどんどん広げています。
※1 NTTドコモ モバイル社会研究所「第1章 携帯電話の所有・利用状況」2024年12月
※2 総務省「第Ⅱ部 情報通信分野の現状と課題」2024年12月
日本ＰＣサービスの強み
ワンストップサポート
今まで、カスタマーサポート・テクニカルサポートはメーカーに所属していることが多かった為サポート範囲が自社製品となっていました。
しかし日本ＰＣサービス株式会社では、独立系の企業である為メーカーや製品にこだわらず垣根を越えてサポートを提供することができます。
また、M&Aや事業の譲り受けを積極的に行うことでサポート範囲・拠点を拡大することでスピーディーにトラブル対応から機器のリサイクル、買い替えの対応を行うことが可能です。
技術力と接客力
現地・その場での解決率を上げるため、高い技術と共にお客さまニーズを引き出す接客スキルを重視しています。
サポートにあたる正社員は特定非営利法人 ＩＴ整備士協会が運営する「パソコン整備士検定」の資格を取得し、スキルの安定化を図っています。
サービス提供後もアンケートやアフターコールを行い、品質をチェックし、サービス改善に繋げる取組を行っています。
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「かばんを置く際に、フローリングに傷がつかないように敷物を敷いて欲しかった」というお声をいただきました。
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訪問スタッフ全員に敷物を支給し、訪問先で必要に応じて使用するようにいたしました。
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お客さまより、対策についての反響をいただきました。また、そのアンケートを全社で共有することで、改善の取り組みやアンケートの重要性を再認識しています。